CDEとは｜北九州CDEの会 CDE KITAKYUSYU

1996年、糖尿病人口の急増に伴い、福岡県北九州地区では糖尿病療養指導の必要性を強く感じた医師の有志により、全国に先駆けて北九州糖尿病療養指導士認定制度が設立されました。そして翌1997年には、日本で初めての糖尿病療養指導士（Certified Diabetes Educator：CDE）が誕生しています。

当地域でCDEに認定された人は皆、糖尿病に対する熱意が強く、「もっと広く活動したい」「糖尿病のことを学びたい」と感じ、1999年にCDEが自発的に“糖尿病患者への正しい知識及び技術の普及・啓発を図ると共に糖尿病療養指導士の育成と向上を目指すことを目的”として“北九州CDEの会”を立ち上げたのが当会の始まりです。

当会は、看護師、准看護師、管理栄養士、栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士で構成されており、現在の会員数は402名（看護師207、管理栄養士99、薬剤師39、理学療法士16、臨床検査技師41：2015年2月時点）に達しています。

当会の活動は、さまざまな活動を行っております。

当会の活動は、発足当初から徐々に増えています。現在では、市民を対象にした「市民糖尿病教室」「北九州ウォークラリー大会」「北九州ヤングDMの会･･･１型糖尿病の会」「糖尿病及び合併症予防のための講演会」等を年間行事として行っています。また、医療関係者を対象とした「CDE育成のための研修会」「糖尿病療養指導の知識・技術の向上のための研修会」「医療機関への管理栄養士の紹介」、北九州市との協働による「ケアマネジャーに対する派遣講義」等も行っています。

北九州地区で始まったCDEは、日本糖尿病療養指導士認定制度の誕生に伴い、地域糖尿病療養指導士（LCDE）と呼ばれるようになりました。現在では、福岡県糖尿病療養指導士北九州地区認定委員会がLCDEとして認定を行っています。医療は日々進歩していますので、認定された後も、糖尿病に関する新たな知識と技術を身につける必要があります。このため北九州地区では資格更新制度をとっています。

“北九州CDEの会”は、今後も、地域との繋がりを強く意識して、糖尿病療養の質の向上を目指して活動していきます。

私たちは、日々、糖尿病に関する知識と技術の習得に励みます。そして、その知識と技術を活かした糖尿病療養指導を通じて、患者さんの糖尿病の自己管理能力や生活の質を高めるよう努めます。

会員として

北九州CDEの会の会員であることを誇りに思い、常に成長を続け、個々の責任を果たすとともに、各職種や個人の長所を活かし、互いに尊重・協働していきます。

教育・指導

会員や医療関係者だけでなく、患者さんやご家族、広くは市民を対象にした研修会を行います。また、各種イベントを通して市民への啓発活動を行います。

地域社会、患者さんへの貢献

個々の患者さんが持っている問題点に適切に対応し、その経験から有効な対策をたてていくことで、より患者さんとご家族が安心して前向きな気持ちで療養指導に取り組める地域社会の構築を目指します。
自治体をはじめ、糖尿病協会や他の医療関連団体と協働して、患者さんが適切な糖尿病療養を行えるよう支援していきます。

医療・介護領域での連携

私たちは、糖尿病療養に関わる医療・介護領域の方々に対して、相手の視座に立った対応をし、協働するよう心がけます。

新しい北九州CDEの育成

北九州地区の医療従事者を対象に認定研修を行い、新しい北九州CDEの育成に努めます。

CDE（Certified Diabetes Educator：糖尿病療養指導士）とは、糖尿病治療に最も大切な“自己管理（療養）方法”を患者さんに指導するための専門知識と技術を持つ医療スタッフのことです。

CDEにはCDEJとLCDEの２つの認定制度があります。CDEJの“J”は日本糖尿病療養指導士認定機構が認定した資格であることを、LCDEの“L”はLocal（地域）で認定された糖尿病療養指導士であることを表しています。

LCDEは“L （Local）”という文字が表しているように、より患者さんと近い距離感で地域社会に根ざした療養指導や活動を行っていることが大きな特徴です。

全国各地に独自のLCDE認定制度があり、福岡県では“福岡”“北九州”“筑後”“筑豊”の４地区にそれぞれLCDE会が存在しています。県内４地区で各々のLCDE会が活発に活動している中、合同の会として「福岡県糖尿病療養指導士会」が2012年に結成されました。現時点での主体となる活動は、4地区のLCDE会がそれぞれに行っていますが、今後は糖尿病療養指導に関してより緊密な連携をとっていく必要があると考えます。

現在、LCDEについては全国各地で新たな会の設立が進んでおり、日本糖尿病協会もLCDE会の設立や活動支援、ネットワーク化を進めています。